遠隔医療でWell-being医療DXの実現

医療の分野においても、令和4年6月に政府は「経済財政運営と改革の基本方針2022　新しい資本主義へ～課題解決を成長のエンジンに変え、持続可能な経済を実現～」2において、医療DXの推進を言及し、厚生労働省には、「医療DX令和ビジョン2030」厚生労働省推進チーム3が設置された。その一つの取り組みとして全国医療情報プラットフォームの創設が提案され、オンライン資格確認システムのネットワークを拡充し、薬剤情報・特定健診情報に加え、手術などの診療行為情報や予防接種履歴など国民がマイナポータルを通じて閲覧できる環境整備や電子処方箋、電子カルテ等の医療機関などが発生源となる医療等情報（介護情報含む）を医療従事者や介護事業者、自治体などが必要なときに必要な情報を共有・交換できる環境整備の実現に着手されたところである。

遠隔医療は、地域医療連携の一端を担い、どの関係者（医療従事者、介護関係者、患者など）との情報の伝達・提供・共有を行うかによって、大きく次の２つに分類・整理される5。1つは自宅などにいる患者に対して、主治医から医療を提供する遠隔診療（Doctor to Patient）であり、一般にはオンライン診療と呼ばれている。もう１つは医療従事者間で行われる遠隔医療（Doctor to Doctor　以下、D to D）である